ハラスメント防止・
ダイバーシティ研修

職場におけるハラスメント・差別を未然に防ぎ、互いを尊重し合う真のDEI組織を実現するための実践プログラムです。

グローバル基準のダイバーシティを学ぶ
次世代のハラスメント研修

法規制や禁止事項の周知といった形式的なハラスメント研修では実践力が身につかず、組織のリスクは回避できません。 求められているのは、単なる「知識の習得」ではなく、実務の複雑な局面や無意識の言動そのものを変える「行動変容」のアプローチです。

LRNは、ハラスメントの根本原因である アンコンシャスバイアス(無意識の偏見) に着目。
従業員の意識を変革し、互いを尊重し合う「倫理的な組織文化」を醸成します。

このような組織・人事課題を
お持ちではありませんか?

LRNのハラスメント防止研修は、組織文化の変革を目指す多くの企業様に選ばれています。専門チームが、貴社の課題に寄り添い運用をサポートいたします。

形骸化した研修から脱却したい

海外拠点を含めた「グローバル共通」の教育が必要

「DEI推進」と「ハラスメント防止」を連携させたい

現場の「本音」が見えず、リスクが潜在化している

LRNのハラスメント・DEI教育が選ばれる3つの理由

Primary_gradient_light_background_icon_74-1
Primary_gradient_light_background_icon_74-1

1. アンコンシャスバイアスに着目し、行動変容を実現

LRNは、差別の根本原因である「無意識の偏見(アンコンシャスバイアス)」や「マイクロアグレッション(小さな攻撃)」に着目。 従業員自身がバイアスに気づく機会を提供し、差別につながる行動そのものを変えていく「内面からの変革」を促します。

Primary_gradient_light_background_icon_23
Primary_gradient_light_background_icon_23

2. 職場全体で抑止する「傍観者介入」アプローチ

ハラスメントを目撃した際、見て見ぬふりをする「傍観者」になっていませんか? LRNのプログラムでは、ハラスメントの兆候に気づき、効果的に声を上げ、介入するための実践的スキルをトレーニング。 「ハラスメントを許さない」という空気感を職場全体で醸成します。

Primary_gradient_light_background_icon_02-2
Primary_gradient_light_background_icon_02-2

3. 世界基準の ダイバーシティ・DEI と各国法規制への対応

日本の法律への対応はもちろん、米国公民権法(Title VII)や各国の差別禁止法に基づいたグローバル水準のコンプライアンス教育を提供します。 人種、性別、宗教、障がいなど、あらゆる多様性を尊重する「世界共通の倫理観」を、会社全体に浸透させます。

70

以上の言語

30

年以上の実績

このコースで学べる主な内容

セクシャルハラスメント(セクハラ) 防止

職場における 差別 と雇用機会均等

アンコンシャスバイアスとマイクロアグレッション

ダイバーシティ、公平性、インクルージョン(DEI)

世界各国の法規制とコンプライアンス

GettyImages-561609521 small crop 2-1

よくあるご質問

Q. LRNのハラスメント研修の特徴を教えてください。

A. LRNの研修は、単なる講義形式ではなくリアルなドラマ形式の動画やインタラクティブなクイズを用いて、受講者が「自分事」として考えられるよう設計されています。実際の職場で起こりうる複雑な状況を追体験することで、知識だけでなく実践的な判断力を養います。

Q. 各国の法規制に対応していますか?

A. はい、対応しています。 米国の連邦法・州法をはじめとした最新の差別禁止法やハラスメント防止法に準拠しています。 日本国内の法規制にも対応しており、グローバル展開する日本企業の「世界共通のコンプライアンス教育」に適しています。

Q. 経営層や管理職も受講する必要がありますか?

A. はい、すべての従業員が対象です。 特に経営幹部や管理職は、ハラスメントを防止し、報告があった際に対処する責任があります。LRNでは、役職やリスクレベルに応じたカスタマイズ(出し分け)が可能で、受講者の役割に合わせた最適なカリキュラムを提供できます。

Q. 自社の規定や文化に合わせてカスタマイズできますか?

A. はい、柔軟なカスタマイズが可能です。 LRNのCatalyst Design(コース編集)を利用して行動規範(Code of Conduct)や相談窓口へのリンクを埋め込んだり、企業文化に合わせてトーン&マナー(文体や雰囲気)を調整したりすることができます。

資料請求・デモお申し込み
お問い合わせ

資料請求やお問い合わせは、下記フォームよりお気軽にご連絡ください。

以下のようなご要望に対応しています:
・コースカタログの請求
・トレーニングプログラムに関するご質問
・デモ・トライアルのお申し込み
・価格・契約条件に関するお問い合わせ
・カスタマイズや多言語対応についてのご相談
・その他、倫理・コンプライアンス研修全般に関するお問い合わせ

無料 e-Book・調査報告書

2025年 倫理・コンプライアンスプログラムの成熟度に関するグローバル調査(日本語版)

2025年 倫理・コンプライアンスプログラムの成熟度に関するグローバル調査(日本語版)

国際的な調査をもとに日本企業で重要な二領域(企業文化/リスク評価と報告体制)を解説。優先順位、評価制度・通報/ケース対応の設計の要点を短時間で把握できます。自社の会議資料やコンプライアンス設計に最適です。

2025年 行動規範レポ―ト(日本語版)

2025年 行動規範レポート(日本語版)

このレポートは、世界15か国・2,000人以上の従業員への調査結果と、約200件のグローバル企業の行動規範の分析をもとに、行動規範が現代の職場で倫理的な意思決定を支える実践的なツールとして、どのように活用されているかを明らかにしています。

2025年 倫理・コンプライアンスプログラム有効性に関する国際調査(英語版)

2025年 倫理・コンプライアンスプログラム有効性に関する国際調査(英語版)

倫理・コンプライアンスに関する国際調査に基づき、課題のある企業と成果を出している企業の共通点を特定。経営と現場のズレの解消方法、人事評価の仕組み、通報制度、リスクの見直し手順、データ運用の進め方について、実務で使える順序と確認項目で示します。